「週４勤務がスタンダートになる？！」週４勤務で十分な理由【解説】

 

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週４勤務でも良い理由

 

ここ最近、”働き方改革”の影響もあって、少しずつではありますが「週４勤務（週休３日）」を導入する企業が出てきました。

 

 

実際、以下の企業は週４勤務（週休３日）を導入しています。

 

このように、週４勤務を導入する理由としては、単純に週４勤務でも事業運営していけるからに他なりません。

 

 

もちろん、業種や職種によっては週４勤務では足りないというものもあるでしょう。

 

 

しかし、コロナウイルス感染の影響でリモートワーク化が進み、また自ずと時短勤務という状況に至る企業・従業員が増えてきたことで、週４勤務の可能性を感じる人は増えてきたのではないでしょうか。

 

 

 

週４勤務を肯定する実験や研究結果

 

ちなみに、世界ではこの週４勤務についての研究や実験があり、ここでは週４日勤務についての実験と研究について紹介します。

 

これらを見ると、改めて週４勤務の可能性を感じることができるかと思います。

 

 

ニュージーランドの企業による実験

まずはニュージーランドの企業による週４勤務導入の実験ですが、以下のような結果になったそうです。

これらの結果を見ると、従業員に好影響を及ぼすのはもちろんですが、企業にも良い影響が出ています。

 

おそらく、週５勤務から週４勤務に変化することで、それまでの無駄が自ずと是正されるため、週４勤務にも適応できるようになるのだと考えられます。

 

 

 

メルボルン大学による研究

また、メルボルン大学による男女の労働時間についての研究ですが、以下のことが分かりました。

 

この結果を見ても、そもそも私たち人間は週５日＝４０時間以上働くことは理に適っていないということなのではないでしょうか。

 

実験や研究が示すように、週４勤務にはメリットが多いことが分かったかと思います。

 

ただ一方で、「週４勤務のメリットは従業員にしかないのでは？」という疑問もあるかと思いますので、改めて週４勤務によってもたらされるであろう企業のメリットを見ていきましょう。

 

 

 

週４勤務による企業へのメリット

 

週４日勤務の導入となると、企業にもメリットがないことには導入に消極的になることでしょう。

 

しかし、週４日勤務の導入は企業にも主に２つのメリットがあります。

 

「人材の獲得」と「コスト削減」が、週４勤務を導入した場合に企業にもたらされるメリットです。

 

では、なぜこれら２つのメリットが週４勤務によってもたらされるのでしょうか？

 

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優秀な人材の獲得

日本では労働人口の減少に伴い人材獲得の難易度が上がっていますが、週４勤務の導入により人材獲得の可能性が高まることです。

 

人が就職や転職を考える上でポイントの一つが休日数です。

 

休日が多い企業であれば自ずと人材が集まりやすくなります。

 

加えて、「これからのキャリアアップにはパラレルキャリアが重要な理由【解説】」でも話しているうように、特に優秀な人ほど複数の企業の仕事を掛け持ちするようになると考えられます。
（特に日本は若年層の減少から、労働者をシェアする時代になると考えられるため。）

 

すると、（時間的に）より自由に働ける環境を与えてくれる企業の方が、結果的に人材が集まりやすくなるというわけです。

 

 

 

コスト削減

週４勤務のメリットは、コスト削減です。

 

”ニュージーランドの企業による実験”でも挙がっていることですが、従業員の稼働日数が少なくなるということは、その分職場で費やされるコストも下がるはずです。

 

例えば営業職であれば、週４勤務になることで、訪問数減少による移動費の低下、社内での作業時間減少による電力費の低下などです。

 

ただし、それだけに止まらず、接待費や通勤費も削減できるはずです。

 

なぜなら週５勤務から週４勤務になるということは、業務の圧縮が必要になります。

 

すると、今まで行っていた接待を少なくしたり、訪問や出勤に費やす時間を無くすことが必要になってくるからです。

 

このように、週４勤務を導入することと業務改革は一蓮托生であるため、それに紐づくコストが削減されるはずです。
※ちなみ人件費の削減を挙げていないのは、「現在の給与のまま」ということを前提としているからです。

 

週４勤務にしたとしても、企業の生産性を維持もしくは高めることが可能です。

 

 

 

 

もっと働きたい人は？

 

ここまで週４日勤務でもよい理由について話してきましたが、一方で「もっと働きたい」という人もいるかもしれません。

 

 

そのような人は、兼業や副業をしたり、パラレルキャリアを構築すれば良いのです。

 

 

もし週４日勤務が導入される企業が多くなってくれば、それと相まって人材の流動性＝人材のシェア（一人で複数の企業で働く）も拡がってくると思われます。

 

 

なぜなら、中には人件費削減のために週４勤務を導入する企業もあると考えられる中で、従業員の生活を守るために代わりに副業や兼業を認めざるを得なくなるからです。
（ただし、週４勤務によって給与を下げる必要性は無く、ニュージーランドの企業の例からも、労働時間を少なくすることで必ずしも生産性が下がるわけではないことは明白で、やり方次第でいかようにもなると僕は考えます。）

 

 

そのため、週４勤務という環境が当たり前になったとしたら、むしろ、より幅広く働くことができる可能性が高まるはずです。

 

 

つまりもっと働きたい人にとっても、「週４勤務という環境＝より働ける環境」となるのではないでしょうか。

 

 

 

デメリットは是正される

 

１週間のうち、４日勤務で十分だということについて話してきましたが、一方で週４勤務にはデメリットがあることはもちろんです。

 

 

しかし、週４勤務がスタンダードになってしまえば、数あるデメリットも自ずと是正されると考えます。

 

 

なぜなら、「１日の労働時間が８時間も必要ではないと考える理由について」で話しましたが、元々、多くの人は１日に１０～１６時間も働いていたにもかかわらず、今では一般的になっている１日８時間労働に適応することができたからです

 

 

このように、環境が変われば人はそれに適応してやりくりできるようになります。

 

 

コロナウイルスの流行以降、職場に行かなければ仕事はできないと思われていたものが、実はそうとも限らないということに多くの人が気づきはじめたように、考え方や取り組み方を変えることで労働環境に柔軟に対応できるということです。

 

 

つまり、週４勤務という環境が拡まれば、それが多くの人の当たり前になるはずです。

 

 

「週４勤務が希望」という人は、転職エージェントに相談してみてはいかがでしょうか？